ホルモンを学習しよう

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　IBMが新たなソフトウェアを提供し、ユーザーが高性能パフォーマンス・コンピューティング（HPC）リソースをより効率的に利用できるよう支援する構えをみせている。このソフトウェアは、別々のリソース・プールを1つのプライベート・クラウドとして結びつける働きをするという。

　IBMの高性能パフォーマンス・コンピューティング担当副社長、ブライアン・コナーズ（Brian Connors）氏は、「従来からサイロ化するのが常だったHPC環境を1つにする製品だ」と説明している。

　負荷の大きなエンジニアリング作業を行う組織は通常の場合、別個のサーバ・ファームを設け、各エンジニア・グループがそれぞれを使用してきたと同氏は言う。だがこうした構成を取ると、コンピューティング・リソースが未使用のまま放置されるケースがしばしば起こる。

　多数の企業にとって、複数のHPCシステムを一箇所にまとめることには、そのままではアイドル状態になっていたはずのリソースを活用した効率性アップ以上のメリットがある。すべての企業のHPCリソースを結合させれば、個々のエンジニアリング・グループは多くのコアにアクセスでき、ひいてはプロジェクトを早期に完了させられるのだ。「作業にハードウェアを余計に投入するのだから、仕事は当然早く終る」（コナーズ氏）

　IBMは新たなソフトウェアである「HPC Management Suite for Cloud」を社内で試用してから一般発売する予定だ。同社では、システム開発組織に所属する世界中のエンジニア3,000名以上が、「POWER7」プロセッサ・ファミリの開発においてリソースを共有しているという。同ソフトウェアを導入した結果、開発コストは半分になり、設計サイクルも6か月間短縮できたとIBMは主張した。

　同製品は、Linux OSが稼働するIBMの「Power Platform」はもとより、x86マシン上でも動作する。

　作業スピードを低下させる可能性があるためエンジニアが一般的に避ける仮想化技術は、同ソフトウェアでは使用されていない。代わりに、IBMのワークロード管理ソフトウェアが負荷を平均化している。コナーズ氏は、ワークロードを移す際に再起動は必要ないと述べた。

　製品をインストールし、実際に使えるようにするまでの助けが必要な顧客に対しては、サポート・サービスを提供する予定だ。

　また、同HPCクラウド製品の業界特化版も販売される。手始めに電子機器企業、自動車メーカー、航空宇宙関連産業向けに最適化したバージョンをリリースするという。

　HPCリソースの効率的な利用を促すこうしたソフトウェアは、IBM以外のベンダーも手がけている。Platform Computingが2009年に発売したツールは、ユーザーが複数のクラスタからプライベート・クラウドを構築できるようにするものだった。

　IBMのHPCクラウド製品および関連サービスは、2011年第3四半期にリリースされる見込み。

(Nancy Gohring／IDG News Serviceシアトル支局)

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　米国Citigroupは6月9日、同社のWebサイトが攻撃を受け、ハッカーに同社のカード保有者約21万人の氏名、口座番号、電子メール・アドレスなどの連絡先情報を不正に閲覧されたことを認めた。

　攻撃されたサイトは、Citigroupの顧客がカードの管理に使っている「Citi Account Online」。Citigroupは、同サイトのセキュリティがどのように破られたのかは明らかにしていない。同社はサイトの侵害を5月に発見した。6月9日にFinancial Timesがこの侵害を最初に報じた。

　Citigroupによると、社会保障番号、誕生日、カードの有効期限、カード裏面の3けたのセキュリティ・コードなどの顧客情報は漏れなかったという。

　Citigroupは、サイト攻撃の影響を受けた顧客に連絡を行っている。だが、6月9日午前の早い時点で、Citi Account Onlineサイトのフロントページに、侵害の報告は掲載されていなかった。

　Financial Timesは、数人のカード保有者が先週末、カード取引を拒否されたことで、問題の存在に気づいたと報じている。このことは、Citigroupの顧客への連絡手続きに不備があるのではないかという疑問を抱かせる。

　ハッカーは、カード保有者の情報をすべて入手したわけではないかもしれないが、連絡先情報があれば、その本人を直接狙って、より多くの情報を引き出すための攻撃を仕掛けることが可能だ。

　例えば、電子メール・アドレスは、詐欺を働くのに十分な他の機密情報をだまし取るためのフィッシング・メールの送信に使われるおそれがある。

　電話を使ったフィッシングが行われるおそれもある。金融機関の担当者と話していると思い込ませて、情報をだまし取るなどの手口が考えられる。

(Jeremy Kirk／IDG News Serviceロンドン支局)

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